この間、古本屋に行ったら、ミャンマーについて書かれた新書があった。
見ると、ミャンマーの経済発展は著しいので、今がチャンスだ、と書かれている。国境の少数民族の問題も、近いうちに解決するだろう、と。
もちろん、2021 年 2 月に、軍がクーデターを起こす以前の話だ。
私もこの「経済発展の時期」に、友人のビルマの人々から、たびたび、ビジネスの誘いを受けた。
「中古車を売ろう」とか、「日本の 100 円ショップをヤンゴンに持っていこう」とか、「日本の折り畳み傘は売れる」とか、「レストランをやろう」「水を売ろう」などなど。
そうした誘いの中で、今でも思い出すのが、人材育成だ。ある人が私に話を持ってきた。
どういう話かというと、ヤンゴンかどこかで日本語学校をやって、若者に日本で就職を斡旋するのだ。
そして、日本で職を得た若者の月給から、毎月1万円をさっぴくのだという。つまり、100 人斡旋したら、毎月 100 万円、何もせずとも入ってくるのだ。
こういうことが当たり前に行われているのかも、それともその人のひらめきによるものかどうかは知らない。また、合法的なことなのかどうかも私にはわからない。
いずれにせよ、これらさまざまな儲け話は、クーデターとともにどこか遠くに行ってしまった。